がん検診、コロナ前に戻らず＝今年上半期、１９年比１７％減―受診控え継続か

今年上半期（１～６月）に胃や大腸などのがん検診を受けた人は、新型コロナウイルス感染拡大前の２０１９年同期比で約１７．４％減となったことが２５日、日本対がん協会（東京都中央区）の調査で分かった。２０年同期比では２倍超だが、感染拡大に伴う受診控えが続いているとみられ、以前の水準には戻っていない実態が明らかになった。

協会は７～８月、市町村のがん検診を受託する全国４２支部に受診者数などを質問。３２支部から回答を得た。

今年上半期に胃、肺、大腸、乳、子宮頸（けい）のがん検診を受けた人は延べ１５６万６０２２人。最初の緊急事態宣言が発令された期間を含む２０年上半期（７０万４３８５人）の約２．２倍に増えたが、感染拡大前の１９年上半期（１８９万５７０８人）と比べ約１７．４％減となった。

各検診の減少幅を今年と１９年で比べると、胃がんが最も大きい約２１％で、肺がんの約２０％、乳がんの約１７％が続いた。同協会は、検診数の伸び悩みについて、市民の受診控えが続いていると分析。また、３密回避のため人数制限を設けた会場があるほか、自治体がワクチン接種の準備などに追われ、がん検診にまで手が回っていない可能性も挙げた。

同協会の小西宏プロジェクトディレクターは「過去のデータに照らし合わせると、受診者が１～２割減れば、がんが見つからない人が全国で１万～２万人増えると推測される」と指摘。「進行が早いがんもあるが、早期に発見できれば治る可能性も高いので、感染対策をした上で検診を積極的に受けてほしい」と呼び掛けている。

2021年09月25日 14時41分

society

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