日本オリンピック委員会(JOC)と日本パラリンピック委員会(JPC)は30日、選手に対する誹謗(ひぼう)中傷対策事業の報告書を公表した。大規模国際大会の期間中、SNSの投稿を監視。サッカーのワールドカップ(W杯)北中米3カ国大会では、今年のミラノ・コルティナ冬季五輪・パラリンピックを上回る投稿数と中傷コメントが確認された。
中傷とみなされた投稿は全体の1%程度にとどまり、担当者は「本当に応援の声が多かったが、ネガティブな意見が選手(の心)に深く突き刺さるのは事実。対策したい」と述べた。
投稿内容の分析結果は、今秋の愛知・名古屋アジア大会にも生かされる。JOC理事で大会組織委のアスリート委員長を務める谷本歩実さんは、「国内の大会は内容が異なる。(昨年の)世界陸上東京大会を参考にしながら、選手が安心して試合に挑む体制を整えたい」と話した。
【時事通信社】
2026年07月30日 17時06分
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