個別指導トレーニング、トラブル増＝割引契約で高額解約料請求―不要ならきっぱりと・国民生活センター
トレーナーから個別指導を受けるパーソナルトレーニングの契約トラブルが増加している。キャンペーン割引で契約し高額な解約料を請求されるケースもあり、国民生活センターはその場で判断せず、料金や解約条件などをよく確認するよう呼び掛けている。
全国の消費生活センターへの相談は増加傾向にあり、２０２５年度は前年度から５７２件増の１４５７件に上った。年齢別では不明などを除き、２０代以下が３６．２％を占め最多だった。２６年度は８月末時点で５３７件と、前年度を上回る水準で推移している。
３０代女性は体験参加で「１年分まとめて契約すると安くなる」と言われ、契約。仕事の都合で通えなくなり、解約を申し出ると「途中解約となるので割引適用がなくなり、通常料金で再計算して差額を請求することになる」と言われ、入会金も含め８万５０００円の支払いを求められた。
無料体験で２時間にわたり「この金額で入会できるのはきょうだけ」と勧誘されたり、サプリメントやエステなど関連サービスも勧められるまま契約してしまったりする事例もあった。
国民生活センターによると、目標体形などのカウンセリングを踏まえてプランを提案されるため、断りにくさを感じ契約する例も見受けられた。解約手続きが複雑になりがちな点にも注意が必要という。
同センターの担当者は、勧められた内容が自分の予算や通える頻度に照らし適切とは限らないと指摘。「いったん持ち帰って検討し、必要ない場合はきっぱり断ることが大切だ」と話している。
〔写真説明〕国民生活センター
2026年10月19日 14時52分
