出生前診断、妊婦の１割超実施＝１０年余りで４倍に―成育医療研など大規模調査
胎児の染色体異常などを調べる出生前診断をした妊婦が、２０２３年に全体の１１．５％に上ったことが、国立成育医療研究センターなどの研究チームによる大規模調査で分かった。実施率は、母体への負担が少ない採血による新型出生前診断（ＮＩＰＴ）が導入される前の１１年は３．２％にとどまっており、この１０年余りで約４倍に増加した。
センターの佐々木愛子医師らのチームが、２３年までの過去２０年間に検査解析を行った主要な５機関の約１００万件のデータを分析。全国規模で検査の利用状況の動向を調べた。
それによると、ＮＩＰＴは国内で始まった１３年の７７７５件から２３年は４万８１３件に増加。原則３５歳以上としていた年齢制限が実質的に撤廃された２２年からは倍増した。
一方、腹部から子宮内に細い針を刺して羊水を採取する確定検査は、０３年の７８１１件だったのが、１４年の１万６４５４件をピークに２３年は５６２０件に減少した。胎盤の一部を採取する絨毛（じゅうもう）検査、血中成分からリスクを推定する母体血清マーカー検査も近年は減少傾向にあった。
ＮＩＰＴは母体への負担が少ない上、年齢制限の撤廃により実施施設が拡大したことから、従来の検査に置き換わる形で普及したとみられるという。羊水検査は染色体異常の検出率が従来の約８％から２０％に向上しており、ＮＩＰＴなどでリスクが高いと判断された場合に利用する傾向が強まっているとした。
調査では日本産科婦人科学会の指針に基づかない無認定施設は十分把握できていないことから、研究チームは実際の利用はさらに多いとみている。「検査の利用状況が大きく変化している」とした上で、今後は適切なカウンセリング体制の整備などが重要な課題になると指摘している。
【時事通信社】
〔写真説明〕母親の指を握る赤ちゃん（写真はイメージ）
2026年06月02日 08時23分
